Indeedという会社について教えてください。
以前、リクルートが買収したと聞いたことがあります!
たしかにリクルートが買収した経緯がありますので、Indeedは子会社という位置づけです。
そのあたりのことをかんたんに解説させていただきます!
・indeed社の売上、利益について
アグリゲーションサイトしては間違いなく日本一の知名度と、ユーザー数・閲覧数での実績を誇っているのがindeedです。
リクルートがバックアップしているということもありますが、プロモーション量がほかのアグリゲーションサイトとは全然異なります。非常に多いです。
ここ最近は少し聞く機会が減ったようにも思いますが、「仕事探しはindeed~ ♫♫」という独特のキャッチフレーズが耳に残ります。
そして、このIndeed(インディード)という会社は、実はリクルートの子会社にあたります。
・法人としてのインディードは「Indeed(社)」(大文字を使用)と記載
・アグリゲーションサイトとしてのインディードは「indeed」(小文字を使用)と記載
※法人には「社」を付けて表記しています。
Indeed社の源流はアメリカ
Indeed社は、アメリカ合衆国に本社を置く会社です。
アメリカ版のindeedを見ると、このようになっています。
ビジュアル的には、日本で見かけるindeedとほぼ同じ。英語で表記してあるか、日本語で表記してあるかの違いだけにも見えなくもありません。
アメリカ版のindeedを日本になじむようにシステム的にも修正を加えたものが、現在の日本版のindeedなのです。
Indeed社を買収したのは株式会社リクルート
あまり知られていませんが、Indeed社は現在リクルート社の完全子会社となっています。
・2009年 日本での事業開始
・2012年 リクルートがIndeed社を買収、完全子会社化
※大まかな計算でも、日本円で1,150億円ほどになります。(2011年当時)
採用に関わる人以外にとっては、あまり意味のない知識かもしれません。仕事を探す立場から見れば、サイトの運営者のことはあまり気にしないものです。
ふつうの人にとっては想像しにくい金額ですが、リクルート社にとっての損だったのか得だったのかが気になるところです。
でも、僕のように採用に携わっている人間からしたら、お買い得だったと考える人が圧倒的多数であるはずです。
その理由としていくつかの根拠となる資料を挙げておきます。
・財務諸表は知識のない人にとっては理解は困難(英語表記であることも難点の1つ)
・Indeed社はリクルートの子会社(連結対象)となっている
【参考】Indeed Japan株式会社の決算資料
indeedを日本で運営している会社「Indeed Japan株式会社」の財務状況が見つかりました。
ちなみにIndeed Japanは、Indeed社の子会社です。
記事リライトに応じて、新しいデータも掲出しておきます。
新しく数字が判明したのは、2019~2021年の決算期のものです。
直近のデータではありませんが、ある程度は参考になるものです。
2017年から2018年にかけて純資産が63億から154億に急上昇しています。2倍以上に膨らんでいますので、売上・利益以外の面に起因するものだと思われます。
【参考】ビジネス情報サイトに掲載されたデータ
Indeed社の売上額が引用されていました。[参考記事:日経ビジネス(2017.03.17記事)]
古いデータですが、非常に分かりやすく書かれています。
グラフによると、Indeed社の売上推移は順調に伸びています。
年次 | 売上額 |
2011年 | 8,700万ドル |
2012年 | 1億5,600万ドル |
2015年 | 6億8,300万ドル |
2018年 | 19億7,600万ドル |
2019年 | 日本円換算:3,000億円 |
年次は少し飛んでいますが、理解の助けとなってくれるはずです。
【本記事のまとめ】今後の動向を考えればリクルート社によるIndeed社の買収は間違いなく大成功だった
タウンワークなどを含めて運営しているほかの求人メディアが収益を落としていることもあり、リクルート社にとっては大成功の買収だったと言えます。
また、今後の求人市況を考えればアグリゲーションサイトはまだまだ優位な状況です。
長期的な目で見ても、間違いなく大成功だったと言えます。売り上げも大幅に伸びています。
indeedへの出稿については大きく変化してきました。
- 有料広告枠で出稿した方が応募獲得しやすい
- クローリング案件よりも直接投稿の方が応募が集まりやすい
- クリック単価を上げた方が上位表示されやすい
結果的に、今までのアグリゲーションサイトではなりつつあります。
Indeed社にお金を払って掲載をするというスタンスに変わってきたので、今後も売り上げは伸びていくはずです。
現に、2024年には「indeed PLUS」という新しいプランがスタートして、Indeed社にとってはますます1人勝ちの状態となっています。
現時点(2024.7.18)では、indeed PLUSを通じた原稿の連携先はタウンワークやはたらいくなどのリクルートメディアのみですが、超長期的に見ればおそらくほかの会社のメディアにも掲載されるときがくるかもしれません。
・indeed社の売上について
・日本における運営法人はIndeed Japan株式会社(Indeed社の子会社)
・Indeed社も、Indeed Japan社も売上、総資産は順調に伸ばしている
・最近のindeedは徐々にアグリゲーションサイトとは言えなくなってきた
・Indeed Japan社の売上は3,000億円(2019年度)
・Indeed Japan社の純利益(2021年度)は14億9,200万円
本日は以上です。