Indeed社の売上高がどれくらいあるのかリサーチしてみました

どの会社もindeedを意識した採用活動をしていますよね。
ところで、Indeed社は儲かっているんですか?

アドバイスさせていただきます。

この記事の内容
 ・Indeedという会社は儲かってるの?
 ・Indeed社の売上ってどれくらいあるの?
 ・Indeed社はどういった会社と協力しているの?
 ・Indeedという会社について少し知りたい

テレビCMだけでなく、バナー広告や営業の電話などでよく「インディード」の名前を聞きます。

よく名前を聞くということは、知名度が高く、いろいろな会社や求職者が利用しているといえます。

採用のステージではindeedを活用している会社は多いです。

あえてindeedを外して採用活動を進める会社は稀な存在だと言えます。

引用 indeed

ふだん採用の仕事をするうえで、運営会社の売上高は気にしたことがありません。

今回は日本でも欠かせない存在となったIndeed社のことが気になったので、少しリサーチしてみました。

本記事ではアフィリエイト広告を使用しています。

indeedというサイトについて

よく、indeedは「求人検索サイト」「求人検索エンジン」だとか、「求人まとめサイト」と呼ばれます。

すこし難しい言葉を使って「アグリゲーションサイト」と呼ぶこともあります。

正直、どの呼び方が正解といったものはありません。

営業担当者によっても呼び方が異なることも多々あります。

用語解説については、過去記事で書いた用語集をお読みください。

【かんたん解説】採用に関する頻出キーワード一覧

Indeed社はアメリカに本社がある法人、現在は株式会社リクルートの子会社となっています。

以前、リクルートに買収された経緯があって子会社になっています。

そして、日本で事業展開をしているのは、Indeed Japan株式会社です。

リクルートによる米国法人Indeed社の買収額は1100億円

詳細については、過去記事をお読み下さい。

Indeed社の売上について

Indeed社はアメリカの法人なので、なかなか売上高の資料は見つけられませんでした。

日本法人と違って、公告などを直接目にすることができません。
親会社である株式会社リクルートの連結決算額は容易に調べることができますが、Indeed社の単体売上だけを切り取って確認できる資料は見当たりません。
リクルートの決算公告でもindeed事業の具体的な売上高は不明です。

なお、リクルートにおいてはindeedはHRテクノロジー事業の中に含まれています。

そのような状況でも、いくつか小さな材料を見つけることはできました。

ある程度、参考になるはずです。

年次売上(約)引用元
2019年3,000億円DIAMOND online
2018年2,170億円
(19億7,600万ドル)
Business Insider
2014年400億円DIAMOND online

メディア会社の人によれば、2020年の売上は2,000~2,500億円くらいだろうと言われています。

2021年は売上を顕著に伸ばしており、上半期だけで2,000億円を達成したと聞いています。

Indeed Japan社の売上

Indeedの日本法人はIndeed Japan株式会社(インディード・ジャパン株式会社)です。

こちらは日本での法人登記がありますので、Indeed社よりは容易に決算数字を調べることができました。

  年度  売上純利益
2021年**14億9,200万円
2020年**13億300万円
2019年245億1,100万円13億8,400万円
2018年**8億4,768万円
2017年**3億8,373万円
期:1/1~12/31

親会社のIndeed社が2020年から2021年にかけて、売上を1.5倍ほど伸ばしていると言われています。

Indeed Japanも同じような伸びだと仮定すると350億円のレンジまで到達するかもしれません。

売上高は記載されていないものもありましたが、純利益については確認ができました。

順調に数字を伸ばしてきていると言える内容でした。

【まとめ】日本法人(Indeed Japan株式会社)も堅調な数字の伸びを見せるIndeed社

求人業界では、もはやトレンドで不動の地位となっているIndeed社について調べました。

今回はIndeed社、Indeed Japan社の売上・利益に注目しました。

限られた範囲の資料しかありませんでしたが、それでも堅調に数字を伸ばしていることが確認できました。

掲載件数や有料広告のクリック単価も上昇傾向なので、まだまだ好業績が期待できます。

求人募集の面ではindeedが頭打ちになってきたとも、一部で言われています。

  • 掲載案件数が飽和状態であること
  • クリック単価が高騰していること
  • 派遣案件を排除しつつあること

これらの要因が指摘されています。

indeedの次に活用すべきものも見つけていかなければいけませんが、同じカテゴリーのもので挙げるのであれば、Googleしごと検索、求人ボックスが有力ですが、現時点ではまだまだindeedに力及ばずです。
本記事のまとめ
 ・Indeed社はアメリカに本社がある会社
 ・Indeed社は2011年にリクルートによって買収された(約1,100億円での買収と言われている)
 ・売上は堅調に伸びている
 ・Indeed社の2019年度の売上は3,000億
 ・Indeed Japan社の2019年度の売上は245億
 ・Indeed Japan社の純利益は判明している2017年以降、右肩上がりの状況
 ・Indeed社はアメリカの法人、リクルートの連結決算対象の会社なので単体での売上リサーチは難しい

以上です。

スポンサー広告