Indeed社の売上高がどれくらいあるのかリサーチしてみました

テレビCMだけでなく、バナー広告や営業の電話などでもよく「インディード」の名前を聞きます。

よく名前を聞くということは、知名度が高く、いろいろな会社や求職者が利用しているからともいえます。

採用のステージではindeedを活用している会社は非常に多いです。

求人サイトを運営している会社も、「indeed連携」を売りにしたり、必死に対策をしたりしているほどです。

王道になりつつあるindeedを外して採用活動を進める会社はレアな存在だと言えます。

ふだん採用の仕事をするうえで、運営会社の売上高は気にしたことがありませんが、今回は日本でも欠かせない存在となったIndeed社のことが気になったので、少しリサーチしてみました。

indeedというサイトについて

よく、indeedは「求人検索サイト」「求人検索エンジン」だとか、「求人まとめサイト」と呼ばれます。

すこし難しい言葉を使って「アグリゲーションサイト」と呼ぶこともあります。

正直、どの呼び方が正解といったものはありません。求人広告を運営している会社でも、呼び方はバラバラです。

用語解説については、過去記事で書いた用語集をお読みください。

採用に関する用語解説【五十音順】

2024年7月17日

Indeed社はアメリカに本社がある法人です。現在は株式会社リクルートの子会社となっています。

以前、リクルートに買収された経緯があって子会社になっています。

詳細については、過去記事をお読み下さい。

リクルートによるIndeed社の買収額は時価総額1,100億円

2024年7月18日

日本でindeedについての事業展開をしているのは、Indeed Japan株式会社なのです。

Indeed社の売上について

Indeed社はアメリカの法人なので、なかなか売上高の資料は見つけられませんでした。

なお、リクルートにおいてはindeedはHRテクノロジー事業の中に含まれています。

そのような状況でも、いくつか小さな材料を見つけることはできました。

ある程度、参考になるはずです。

メディア会社の人によれば、2020年の売上は2,000～2,500億円くらいだろうと言われています。

2021年は売上を顕著に伸ばしており、上半期だけで2,000億円を達成したと聞いています。

Indeed Japan社の売上

Indeedの日本法人はIndeed Japan株式会社（インディード・ジャパン株式会社）です。

こちらは日本での法人登記がありますので、Indeed社よりは容易に決算数字を調べることができました。

親会社のIndeed社が2020年から2021年にかけて、売上を1.5倍ほど伸ばしていると言われています。

Indeed Japanも同じような伸びだと仮定すると350億円のレンジまで到達するかもしれません。

売上高は記載されていないものもありましたが、純利益については確認ができました。

順調に数字を伸ばしてきていると言える内容でした。

【まとめ】日本法人であるIndeed Japan株式会社も堅調な数字の伸びを見せているIndeed社

求人業界では、もはやトレンドで不動の地位となっているIndeed社について調べました。

今回はIndeed社、Indeed Japan社の売上・利益に注目しました。

限られた範囲の資料しかありませんでしたが、それでも堅調に数字を伸ばしていることが確認できました。

掲載件数や有料広告のクリック単価も上昇傾向なので、まだまだ好業績が期待できます。

求人募集の面ではindeedが頭打ちになってきたとも、一部で言われています。

• 掲載案件数が飽和状態であること
• クリック単価が高騰していること
• 派遣案件を排除しつつあること

これらの要因が指摘されています。

indeedの次に活用すべきものも見つけていかなければいけませんが、同じカテゴリーのもので挙げるのであれば、Googleしごと検索、求人ボックスが有力ですが、現時点ではまだまだindeedに力及ばずです。

以上です。