東海地区発行のタウンワークのエリア割が10月から変更になります

紹介

少し前の話になりますが、東海エリアのタウンワークのエリア割が見直しになるというリリースがありました。東海エリアとはいっても、まずは愛知県と岐阜県のものだけですが、2021年10月に発行されるタウンワークから実施されるということです。具体的にどう変わるのかを書かせていただきますので、参考程度にお読みいただければと思います。

今までのタウンワークのエリア割

愛知県と岐阜県内で発行されていたタウンワークの今までのエリア割(エリアマップ)は8版に分かれていました。

  1. 名古屋東部・瀬戸(愛知)
  2. 名古屋南部・知多(愛知)
  3. 名古屋西部・西尾張(愛知)
  4. 名古屋北部・東尾張・東濃(愛知・岐阜)
  5. 西三河(愛知)
  6. 東三河(愛知)
  7. 岐阜(岐阜)
  8. 名古屋中心部版
引用 リクルートメディアガイド

2021年10月以降に発行されるタウンワークのエリア割

2021年10月以降に愛知県と岐阜県内で発行されるタウンワークのエリア割(エリアマップ)は5版に分かれています。

  1. 名古屋中心部・西部(愛知)
  2. 名古屋東部・知多(愛知)
  3. 尾張(愛知)
  4. 三河(愛知)
  5. 岐阜(岐阜)
引用 リクルートメディアガイド

実質的には3版のタウンワークが廃止となりました。

新旧を見比べてみた

愛知県以外に在住の方には分かりにくいかもしれないので、少し見比べてみます。

(旧)エリア割
(新)エリア割

だいたいのエリア対象表を作ってみました。細かい行政区まで見ていくと上手く分けることができないので、参考程度に見比べてみてください。

エリア割についてはどのように変わっても、メリットを受けるエリア、損をするエリアとあるものですので、細かいところを気にされる必要はないのかもしれません。

背景にあるものを考えてみました

たびたび、ここのブログでも書かせていただきましたが、紙メディア運営の厳しさがあるかと思います。

案件数が豊富にあるときは、エリア割を細かくしつつも、1回当たりの掲載金額はあまり下げることなく売上を増やしていく傾向にあります。一方で、案件数が減ってくると、エリア割を大きくして、利益を確保しようという傾向にあります。

とくに、紙メディアの場合は発行部数によってかかる経費が大きく変わりますので、ネットメディアとは収益の面で大きな違いがあります。

やはり、収益の確保が一番大きな要因ではないかと僕は考えています。

【まとめ】今後もいろいろな面でエリア割は再編されていくと考えるべき

ここ最近は、求人誌などの紙メディアよりもインターネットメディアの方が大きく展開されています。

紙メディアの運営に関しては、業界首位のリクルートですら厳しい状況だと考えると、今後ますますいろんなところで再編だとか吸収だとかが進むことが予想されます。

今回の愛知県・岐阜県のタウンワークのエリア割で恩恵を受けたエリアもあれば、そうでないエリアもありますが、全国どこのエリアであっても起こり得ることです。細かいところはあまり気にせずに、全体的な目で見ることができるようにしておきたいものです。

本日のまとめ

愛知県と岐阜県で発行されているタウンワークのエリア割が10月から変更になりました。3本のタウンワークが統合される形になりましたが、背景にはコスト削減があるのではないかと予測しています。全国に拡がっていくことも予想されます。また、紙メディアにも利点はいろいろあるので、うまく活用しつつ採用成功へとつなげたいものです。

本日は以上です。

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