タウンワークのエリア割が2021年10月から変更になりました【東海版】

紹介

タウンワークのエリア割が変更になると聞きました。

アドバイスさせていただきます。

この記事の内容
 ・タウンワークのエリア割ってどういったものなの?
 ・エリア割が変更になるの?
 ・いつから、どのように変更になるの?
 ・どう変わるの?
 ・変わることによって何か大きくメリット、デメリットはあるの?

東海エリアで発行されているタウンワーク誌面のエリア割が見直しになるというリリースがありました。

東海エリアとはいっても、まずは愛知県と岐阜県のものだけです。

変更時期は2021年10月から。

エリア割の変更は全国の各ブロックで行われているかと思いますが、僕が住んでいるのは中京圏です。

そのため今回は東海ブロックのエリア割について記事を書かせていただきます。

実は、エリア割だけでなく、検索方法についても少し変更になりました。

タウンワークネットの仕様が2021年10月にリニューアルされました

具体的にどう変わるのかを書かせていただきます。

タウンワークのエリア割(旧)

愛知県と岐阜県内で発行されていたタウンワークのエリア割(エリアマップ)は8版でした。

(旧)エリア割
①名古屋東部・瀬戸(愛知)
②名古屋南部・知多(愛知)
③名古屋西部・西尾張(愛知)
④名古屋北部・東尾張・東濃(愛知・岐阜)
⑤西三河(愛知)
⑥東三河(愛知)
⑦岐阜(岐阜)
⑧名古屋中心部版
引用 リクルートメディアガイド

タウンワークのエリア割(新)

2021年10月以降に愛知県と岐阜県内で発行されるタウンワークのエリア割(エリアマップ)は5版です。

(新)エリア割
①名古屋中心部・西部(愛知)
②名古屋東部・知多(愛知)
③尾張(愛知)
④三河(愛知)
⑤岐阜(岐阜)
引用 リクルートメディアガイド

三河地区1本、名古屋地区2本の3本のタウンワークが廃止となりました。

新旧を見比べてみた

愛知県在住ではない方には分かりにくいので、少し見比べてみます。

(旧)エリア割
(新)エリア割

だいたいのエリア対象表を作ってみたので、参考程度に見比べてみてください。

エリア割についてはどのように変わっても、メリットを受けるエリア、損をするエリアがあります。

あまり細かいところを気にしても仕方ありません。

変更の背景にあるものを考えてみた

たびたび、当ブログでも書かせていただきましたが、紙メディア運営の厳しさそのものです。

応募者や掲載する会社に対してメリットを出したわけではありません。

案件数が豊富にあるときは、エリア割を細かくして売上を増やしていきます。

案件数が減ってくると、エリア割を大きくして、採算を重視します。

紙メディアにはそういった傾向があります。

発行エリアの数や部数によって経費が大きく変わってきます。

そのため、ネットメディアとは収益の面で大きな違いが生じるのです。

タウンワークの掲載見本誌がリクルートから送られてこなくなりました

そのため、今回のエリア割の変更は収益の確保が一番大きな要因だと考えるのが一般的です。

【まとめ】他のメディアでもエリア割の再編は十分起こり得る問題

ここ最近は、求人誌などの紙メディアよりもネットメディアの方が多く運営されています。

紙メディアの運営は、業界首位のリクルートですら厳しい状況です。

ほかのメディアでも、いろんなところで再編だけでなく吸収合併が進むことが予想されます。

今回は東海版の中でも、愛知県・岐阜県のエリア割の変更でした。

閲覧ユーザーや掲載企業のための変更ではないことが容易に想像つきます。

そのなかで恩恵を受けたエリアもあれば、そうでないエリアもあります。

ただし、エリアはどこで分割されても、エリアの分割境界線で同じことが起こり得るものです。

細かいところは気にせず、全体を見るようにしましょう。

キリがありません。

まとめ
 ・タウンワークのエリア割が2021年10月から行われた(愛知県・岐阜県)
 ・求人誌のエリア割の一番の理由は採算面にある
 ・ほかの求人誌でも、今後エリア割が変わることは十分あり得る
 ・エリア割の変更により恩恵の有無は変わるが、どこで分割されても同じことが起こるもの

本日は以上です。

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