リクルートが発行するタウンワークの掲載規定が一段と厳しくなりました

求人メディア

タウンワーク掲載の裏技みたいなものはありますか?

アドバイスさせていただきます。

この記事の内容
 ・求人メディアに掲載するときに安く抑えたいけど裏技はある?
 ・メディア掲載規定をうまくすり抜ける方法はある?

2020年の12月ごろに、タウンワークの掲載規定が変わってしまいました。

掲載する会社にとっては、使い勝手が悪くなってしまったという記事です。

グレーゾーンな掲載方法

規定が変わるまでは、タウンワークにおいてグレーゾーンな掲載ができたのです。

2020年12月に掲載規定が厳しくなってしまったので、今はできない方法です。
とはいえ、もともと推奨されていたやり方でもありません。

※別に法的にアウトな掲載方法ではありません

内容は次の通りです。

①タウンワークのネットに掲載をしたい(勤務地は愛知県)
②紙面はあまり重視しておらず、ネットだけで十分と考えている
③ネット掲載は紙面に掲載しなければならず、最低でも東海エリアA1の¥18,000円かかる
④実はタウンワークの静岡版に掲載しても、愛知県の勤務地案件としてネットに掲載される
⑤静岡版の最低金額はA2プランの¥10,000円
⑥結果的に、東海エリア版に掲載するよりも¥8,000円の削減が可能

実はこんな裏技が、ルール改訂前まではできたのです。

抜け穴は長く続けられず。リクルートから目を付けられて、今はできなくなってしまいました。

現在の掲載ルール

現在のルール
①X県の勤務地案件をタウンワークのネットに掲載したい(東海エリア)
②Z県内のタウンワークに掲載はできるけど、紙面のみでネット転載はされない
③タウンワークネットにも掲載したいなら、X県版のタウンワークに掲載する必要がある

※東海版に掲載していればネット掲載は可能

あくまでも正規料金でしか掲載ができなくなりました。

掲載方法は非常にシンプルになりましたが、デメリット感が大きいです。

勤務地周辺での応募がない場合、関係のないエリアで募集をかけようと思っても紙面にしか掲載されません。

例外的に、そのエリアに勤務地や事業所があれば、ネットにも掲載されます。

ただし、そのエリアに所在する勤務地がメインの表記になるので、応募獲得に繋がるか疑問も残ります。

募集を大々的に全国規模で行いたい場合には、かなり大きなデメリットになります。

【まとめ】掲載規定がゆるかったのは過去の話

過去のプランについて考えていてもあまり意味はありません。

他のメディアに掲載する場合でも、そういったことは起こり得るものです。

紙面ではなく、タウンワークネットをうまく活用する方法が1つ減ってしまいました。

今回の事例は、運よく利用できていただけと割り切って、次の対策を考えたいものです。

本記事のまとめ
 ・タウンワークネットに掲載するにはタウンワークの紙面に掲載する必要がある
 ・ネットへの掲載金額を抑える方法はあったが、現在では掲載規定によりできなくなった
 ・抜け穴的な掲載は時限のものと割り切って捉えるべき

本日は以上です。

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