リクルートによる米国法人Indeed社の買収額は1100億円

アグリゲーションサイトしては間違いなく日本一の知名度と、ユーザー数・閲覧数での実績を誇るのがindeedです。

求人検索エンジンindeedと求人ボックスやスタンバイとの差

2023年2月22日

「仕事探しはindeed～ ♫♫」という独特のキャッチフレーズが耳に残ります。

このIndeed（インディード）という会社は、実はリクルートの子会社にあたります。

Indeed社の源流はアメリカ

Indeed社は、アメリカ合衆国の会社です。

アメリカ版のindeedを見ると、このようになっています。

ビジュアル的にはほぼ同じです。

英語で表記してあるか、日本語で表記してあるかの違いだけにも見えなくもありません。

アメリカ版のindeedを日本になじむように修正を加えたのが、現在の日本版のindeedなのです。

Indeed社を買収したのは株式会社リクルート

あまり知られていませんが、Indeed社は現在リクルート社の完全子会社となっています。

採用に関わる人以外には、あまり意味のない知識だと言えます。

仕事を探す立場から見れば、サイトの運営者のことはあまり気にしないもの。

想像しにくい金額ですが、リクルート社にとっての損だったのか得だったのかが気になるところです。

僕のように採用に携わっている人間からしたら、お買い得だったと考える人が圧倒的多数であるはずです。

その理由としていくつかの根拠となる資料を挙げておきます。

【参考】Indeed Japan株式会社の決算資料

indeedを日本で運営している会社「Indeed Japan株式会社」の財務状況が見つかりました。

ちなみにIndeed Japanは、Indeed社の子会社です。

記事リライトに応じて、新しいデータも掲出しておきます。

新しく数字が判明したのは、2019～2021年の決算期のものです。

直近のデータではありませんが、参考になります。

純資産は2019年の数字が最高額ですが、63億から256億（2021年）に急上昇しています。

【参考】ビジネス情報サイトに掲載されたデータ

Indeed社の売上額が引用されていました。[参考記事：日経ビジネス（2017.03.17記事）]

古いデータですが、非常に分かりやすく書かれています。

グラフによると、Indeed社の売上推移は順調に伸びています。

年次は少し飛んでいますが、理解の助けとなってくれるはずです。

【本記事のまとめ】今後の動向も考えればリクルート社によるIndeed社の買収は大成功だったと言える

タウンワークなどを含めて運営しているほかの求人メディアが収益を落としていることもあり、リクルート社にとっては大成功の買収だったと言えます。

また、今後の求人市況を考えればアグリゲーションサイトはまだまだ優位な状況です。

長期的な目で見ても、間違いなく大成功だったと言えます。

indeedへの出稿については大きく変化してきました。

• 有料広告枠で出稿した方が応募獲得しやすい
• クローリング案件よりも直接投稿の方が応募が集まりやすい
• クリック単価を上げた方が上位表示されやすい

結果的に、アグリゲーションサイトではなりつつあります。

Indeed社にお金を払って掲載をするというスタンスに変わってきたので、今後も売り上げは伸びていくはずです。

現に、2024年には「indeed PLUS」という新しいプランがスタートして、Indeed社にとってはますます１人勝ちの状態となっています。

本日は以上です。