人口の少ないエリアでの求人募集はindeedでも難しい

最近、indeedを活用した採用がトレンドになっていますが知名度やユーザー数から言っても当然の結果かもしれません。

というよりは採用に欠かせない存在になっており、あえてindeedを外して求人募集をする会社は少ないはず。

何かの求人サイトに掲載しても結局、indeedと繋がっており、転載されるのも原因の1つです。

僕自身も、indeedに対してそれなりに金額を投下しています。

今回は有料掲載を5回行った結果から、なんとなく分かってきたことを記事にさせて頂きました。

これからindeedの運用をスタートする方は安心していただければと思います。

採用管理システムとindeedの連携

採用管理システム（ATS）で作成した求人案件をindeed上で公開しています。

それらの中の一部の案件を個別にindeedの有料広告として出稿したのが今回の取り組みの前提です。

出稿の予算総額は案件ごとに変えていますが、だいたい1本につき20万円くらいの運用費を目安にしています。

Indeed社にデータフィード送信している案件に対する有料課金

2024年9月23日

indeedスペシャルで運用した案件

indeedスペシャルの案件をそれぞれ見てみます。

所在地に関しては、便宜上すべて「＊＊＊市」と表記させてもらいます。

正確な数値については社外秘となる情報のため、だいたいの数値を書かせてもらいます。

そのほかの用語については過去記事をお読みください。

採用に関する用語解説【五十音順】

2024年7月17日

愛知県Ａ市での製造スタッフ

愛知県Ｂ市での製造スタッフ

愛知県Ｃ市での製造スタッフ

岐阜県Ｄ市での製造スタッフ

岐阜県Ｅ市での製造スタッフ

各案件の結果まとめ

各案件の結果をまとめてみました。

平均値を算出してみました。

人口、indeed掲載案件ともに10万を下回る案件は少し厳しい結果が出ていると言えます。

とくにindeed掲載案件が5万件を切ってしまうエリアは、募集している会社も、このエリアで働きたいという人も少ないと言えます。

表示回数が一定数あっても応募が得られない場合は、原稿改善をすることがセオリーと言えます。

表示回数が少ない場合は、原稿の本数を増やしたり、運用費を増やすことがセオリーと言えます。

一般の求人メディア以上にPDCA運用が大切になるのがindeedや求人ボックスなどの広告運用型サイトの特徴です。

【本記事のまとめ】求人メディアのネット化が進んでも人口の少ないエリアでは採用が難しい

最近は求人メディアのネット化が進んでいます。

募集する側も、求職者側もネットメディアを好んで使う傾向にあります。

とはいえ、求人サイトに掲載したからといって十分な効果が得られるわけでもありません。

今回の検証で分かったのは、人口が少ないエリアは求人誌の発行が少ないだけでなく、ネットメディアもあまり有効な手段にはなれないということでした。

indeedの有料広告枠で運用した5案件の結果の通り、indeedを使っても応募が獲得できないケースもあるのです。

3点の要因があると考えるのが一般的です。

1. そもそも人が少ないので募集をしていても見る人が少ない
2. そこのエリアで働く人自体が少ない
3. 近隣エリアからの労働力人口の流入も少ない（わざわざそこに仕事しにくる人が少ない）

人口の少ないエリアで採用したい場合は、採用ターゲットを広げるか、居住場所を確保した上で遠方から人材確保するしかありません。

そのエリアだけで採用を完結することは非常にハードルが高いです。

採用の難しいエリアでのindeedを使った求人募集については、indeed正規代理店のノウハウが必要不可欠、一度運用方針だけでも話を聞いてみるといいです。

本日は以上です。