【求人サイト原稿作成時の超基本ルール】1原稿1職種

求人サイトの原稿を作るときの大原則として「1原稿1職種を守るべき」だとよく言われます。

はっきり意味が分からないとしても、言葉を聞くだけで、だいたいの内容は想像がつく採用担当者も多いはず。

もっと正確に言えば、「1原稿1勤務地1職種」が理想とされています。

なぜルールとして推奨されるのか、理由についてアドバイスさせていただきます。

「1原稿1職種」という原則について

難しく考える必要は全くありません、そのまま文字通りに解釈すればいいだけです。

求人サイトでも、求人誌でも1つのスペース（原稿）に1つの職種のみを記載することが「1原稿1職種」です。

掲載事例①

マイナビバイトで見つけました。

この原稿は仕事内容が７つに分かれているので、1原稿7職種となります。

大まかに言えば、すべて「仕分け」の物流作業のようですが、取り扱うものはそれぞれ異なります。

1. Tシャツ
2. メール便
3. お菓子・コスメ
4. アパレル
5. ドリンク・スイーツ
6. 日用雑貨
7. リネン

よく見ると、ページ下部にも案件が掲載されていました。全部で6案件です。

先ほどのものと合わせると、この原稿は1原稿13職種になります。

掲載事例②

タウンワークネットで見つけました。

時間は４パターンに分かれていますが、仕事内容自体は１つしかありません。

求人サイトの原稿としては一番理想的な1原稿1職種です。

掲載事例③

次は、indeedで見つけました。

職種名からも1原稿2職種であることが分かります。

比較的シンプルに書かれていて許容範囲内ではありますが、とはいえ大原則からは少しズレてしまっています。

1原稿1職種が推奨される理由

求人サイトにおいて、１原稿１職種が推奨される理由を考えてみます。

推奨される理由

メディアの営業担当者が言う理由はたった1つ。

「応募者が原稿の内容を理解しやすいように、応募者目線に立って原稿作成をしなければならない」。

最近は「応募者ファースト」の考え方がトレンドになっています。

ユーザー目線で原稿を見るとよく分かりますが、1つの原稿にたくさんの職種が掲載されている案件は分かりにくいものです。

求人メディアによっては複数の職種を同時掲載ができないものもあります。

職種はたくさん、給与はいろいろ、勤務時間もいろいろといった原稿ではいけません。

間違った解釈が起きやすくなり、問い合わせが増えたり、勘違いやミスマッチなども生じます。

問い合わせに対応する余計な手間まで増えてしまいます。

求人原稿を１本で掲載できるので経費は大幅に削減できますが、それ以上に弊害が増えてしまうという構図です。

結果として１原稿１職種が推奨されるのです。

同時募集について

1原稿2職種に近いもので、「同時募集」と呼ばれる原稿の形態があります。

ページ下部のちょっとしたスペースに別の案件を載せる同時募集は、気づかれることが少ないです。

下までスクロールするケースはとても少なく、仮にスクロールしたとしても流し読みをする人の方が多いです。

募集していることにすら気づかないのです。

実際の画面ですが、同時募集は赤枠で囲んだ、ほんの一部分です。

経費削減とは言え、よほどのことがない限り、これでは応募獲得は難しいのが現状です。

結果的にこういった原稿であれば、わざわざ同時募集として掲載しない方が良かったりするものです。

【本記事のまとめ】1原稿1職種は求人原稿の作成時に徹底すべき超基本ルール

1原稿1職種は、実践するべき基本ルールの１つです。

また、採用のPDCAサイクルを回す上で、1原稿に複数の案件が掲載されていると分析しにくくなってしまいます。

どの職種に対しての成果なのかがきちんと分析できないからです。

広告経費の面で逼迫していれば導入も仕方ないですが、デメリットも多くオススメしません。

本日は以上です。