Indeed社はリクルートに買収されている?買収額はいくら?

僕は人材サービスの会社に勤務しており、そこでの実務経験がベースとなっております。関係各所から伺った話も、情報公開できる範囲内でテーマにしていきたいと考えています。とは言え、断定できない内容の話もありますので、あくまでも参考程度にお読み頂ければ幸いです。

Indeedという会社について教えてください。だいぶ前に、リクルートによって買収されたと聞いたことがあります!今は存在しないのですか?

たしかにIndeed社はリクルートによって買収された経緯があります。だから、Indeed社はリクルートの子会社という位置づけです。そのあたりのことをかんたんに解説させていただきます!

本記事の内容
✅Indeed社について

✅indeed社の売上、利益について

アグリゲーションサイトの中では、間違いなく日本一の知名度とユーザー数・閲覧数の実績を誇っているのが求人サイト「indeed」です。リクルートがバックアップしているということもありますが、プロモーション量がほかのアグリゲーションサイトとは全然異なります。群を抜いています。

本記事の初稿は、2020年9月下旬でした。最終リライトをしたのは2026年7月。サイトを取り巻く構図は大きく変わってしまいました。基本的な運営はIndeed Japan、indeedへの求人掲載や有料広告運用はインディードリクルートパートナーズが鍵を握っています。

求人検索エンジンindeedと求人ボックスやスタンバイとの差

ここ最近は、大きく聞く機会が減ってしまいましたが、「仕事探しはindeed~ ♫♫」という独特のキャッチフレーズが今でも頭の中に残っています。

そして、このIndeed(インディード)という会社は、リクルートの子会社にあたります。

当ブログでは、あえて表記を変えた使い分けをしています。

・法人としてのインディードは「Indeed(社)」(大文字を使用)と記載
・アグリゲーションサイトとしてのインディードは「indeed」(小文字を使用)と記載

※法人格には「社」を付けて表記しています。

Indeed社の源流はアメリカ

Indeed社は、アメリカ合衆国に本社を置く会社です。

引用 indeed(日本版)

原版というか、アメリカ版のindeedを見ると、このようになっています。

引用 indeed(アメリカ版)

ビジュアル的には、日本で見かけるindeedとほぼ同じ。英語で表記してあるか、日本語で表記してあるかの違いだけにも見えなくもありません。アメリカ版のindeedを、日本で馴染むようにシステム的にも修正を加えたものが、現在の日本版のindeedに当たります。

アメリカのIndeed社を買収したのは日本の株式会社リクルート

あまり知られていないかもしれませんが、Indeed社は現在リクルート社の完全子会社となっています。

かんたんな時系列で表記
・2004年 Indeed社がアメリカで事業をスタート
・2009年 日本での事業開始
・2012年 リクルートがIndeed社を買収、完全子会社化
・2025年 indeedPLUSという転換点となる掲載プランがスタート
正式な買収金額は非公表ですが、一部情報によると約10億ドルと言われています。
※大まかな計算でも、日本円で1,150億円ほどになります。(2011年当時)

採用関係の業務に携わる人以外にとっては、あまり意味のない知識かもしれません。仕事を探す立場から見れば、サイトの運営者のことはあまり気にしないものです。仕事を探す側の立場になると、もっと関係ない知識になります。

1,150億円と言われても想像しにくい金額ですが、リクルート社にとっての損だったのか得だったのかが気になるところです。でも、僕のように採用に携わっている人間からしたら、お買い得だったと考える人が圧倒的多数であるはずです。その理由としていくつかの根拠となる資料を挙げておきます。

注意点
・Indeed社はアメリカにある会社なので業績に関する資料を見つけにくい
・財務諸表は知識のない人にとっては理解は困難(英語表記であることも難点の1つ)
・Indeed社はリクルートの子会社(連結対象)となっている

【参考】Indeed Japan株式会社の決算資料

indeedを日本で運営している会社「Indeed Japan株式会社」の財務状況が見つかりました。

ちなみにIndeed Japanは、Indeed社の子会社です。

記事リライトに応じて、新しいデータも掲出しておきます。新しく数字が判明したのは、2019~2021年の決算期のものです。

引用 官報決算データベース

直近のデータではありませんが、ある程度は参考になるかと思われます。2017年から2018年にかけて純資産が63億から154億に急上昇しています。2倍以上に膨らんでいますので、売上・利益以外の面に起因するものだと思われます。

【参考】ビジネス情報サイトに掲載されたデータ

Indeed社の売上額が引用されていました。[参考記事:日経ビジネス(2017.03.17記事)]

古いデータですが、非常に分かりやすく書かれています。

グラフによると、Indeed社の売上推移は順調に伸びています。

年次売上額
2011年 8,700万ドル
2012年1億5,600万ドル
2015年6億8,300万ドル
2018年19億7,600万ドル
2019年日本円換算:3,000億円

年次は少し飛んでいますが、理解の助けとなってくれるはずです。

【本記事のまとめ】今後の動向を考えればリクルート社によるIndeed社の買収は間違いなく大成功だった

タウンワークなどを含めて運営しているほかの求人メディアが収益を落としていることもあり、リクルート社にとっては大成功の買収だったと言えるはずです。また、今後の求人市況を考えればアグリゲーションサイトはまだまだ優位な状況です。

長期的な目で見ても、間違いなく大成功だったと言えます。売り上げも大幅に伸びています。

Indeed社の売上高がどれくらいあるのかリサーチしてみました

indeedへの出稿に関することは時代の流れの中で大きく変化してきました。

  • 有料広告枠で出稿しないとが応募獲得がとても難しい
  • 直接投稿した方が応募が集まりやすいのではないかという噂の存在
  • とにかく表示してもらう、クリックしてもらうための予算設定
  • indeed PLUSという掲載システムの開始
  • 定期的なシステム改修、AIの導入
  • 連携媒体の増加
  • すべての求人メディアがindeedを意識した運営

結果的に、今までのアグリゲーションサイトではなくなってしまいました。

Indeed社にお金を払って掲載をするというスタンスに変わっていますので、今後もますます売り上げは伸びていくはずです。現に、2024年には「indeed PLUS」という新しいプランがスタートして、Indeed社にとってはますます1人勝ちの状態となっています。

本記事の内容(もう一度)
✅Indeed社について

✅indeed社の売上、利益について

本記事のまとめ
・Indeed社は2012年にリクルートによって買収された(買収金額は約10億ドル)
・日本における運営法人はIndeed Japan株式会社(Indeed社の子会社)
・Indeed社も、Indeed Japan社も売上、総資産は順調に伸ばしている
・最近のindeedは徐々にアグリゲーションサイトとは言えなくなってしまった
・Indeed Japan社の売上は3,000億円(2019年度)
・Indeed Japan社の純利益(2021年度)は14億9,200万円

本日は以上です。

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